東京オリンピック 中止の可能性 開催の可能性【新型ウイルス】

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東京2020大会を主催する国際オリンピック委員会(IOC)と国際パラリンピック委員会(IPC)は、今のところ、大会の開催中止は検討していないと強調しています。
しかし、本当に、東京オリンピックは開催できるのでしょうか?
執筆時点(2020年2月24日)において、中止の可能性、開催できる可能性を探って行きたいと存じます。

まず、日本国内での新型ウイルス感染者は、執筆している段階で、感染者数が228名で死者は5名。
チャーター機帰国者の感染14名は、死者は0名。
クルーズ船は乗員は1045名・乗客2666名中、感染705名、うち死者8名です。

2016年のブラジル「リオ五輪」開催前には、蚊の媒介によるジカウイルス感染症(ジカ熱)が大流行しました。
実際に、ブラジルで流行していた、ジカ熱を懸念して、欠場を表明した選手も相次ぎました。

このとき、世界保健機関(WHO)は、観戦する人々の大半にとって危険はないとしましたが、渡航予定者に蚊に刺されないよう注意を呼びかけたほか、妊娠中の女性は、リオを含むジカ熱流行地域を避けるべきだとしています。
蚊は目に見えますし、蚊だけに注意すれば良い感染症でしたので、虫除けなど、個人でも対処できる方法にて、防げる可能性が高かったため、無事に問題なく、リオ・オリンピックも成功裏に終わりました。

過去に、ウイルス流行での開催止は前例がなく、オリンピックになったのは戦争が発生した場合のみです。




しかし、新型コロナウイルスの場合、個人レベルで防御できる感染症ではなく、接触感染・空気感染する可能性がある呼吸器系の病気です。
そのため、ジカ熱とは対策も感染経路も異なります。
知らないうちに感染している可能性や、感染していても発症せず知らないままのケースがあることも報告されていますので、個人で予防できることにも限界があります。

アメリカ国務省は、2020年2月22日、日本と韓国への渡航警戒レベルを、4段階中の下から2番目にあたるレベル2の「注意の強化」に引き上げ、高齢者や持病のある人に対して、不要不急の旅行は延期を検討するよう求めています。

このように、日本に行くこと自体、注意してくださいと言う状況になっています。
よって、日本国内での感染が沈静化してきても、もう発生しないと言う確証がえられなければ、ICOも、オリンピック中止の判断を行う可能性があります。

南アフリカのサッカー協会は新型肺炎を懸念し、3月27日に博多で予定されていた日本での日本代表との練習試合への渡航を、1ヶ月以上前に中止すると通告してきました。

このように、例えば、アメリカの選手団が、東京オリンピックへの選手派遣を、見送ると言うような事態に発展すれば、オリンピック開催の意義が薄れて、IOCや日本が大丈夫としていても、中止、または延期になる可能性があります。

日本は4月から春がやってきますので、気温や湿度が上がれば、感染者も減ると言われていますが、それは間違いです。
最近は、中国人旅行者が多いため、夏でもインフルが流行しています。
また、新型コロナは、気温が高く湿潤のシンガポールでも、感染者が出ています。
要するに「抗体」を持っている人が、ほとんどいないので、感染しやすいのは、当たり前とも言えます。

しかし、イベント中止などに至る状況としては、このように、日本国内の日本人も含めて、新型コロナウイルスの感染拡大に関して、関心が強すぎると言う部分が多々あります。

死者の数を比較するのは、大変不謹慎ではありますが、2月24日の時点で、イラン12名、韓国8名亡くなっているのに対して、日本は国内1名(クルーズ船2名)だけです。
日本での対応は、今のところ、大変優れているとも考えられます。
ただし、長く続いたり、もっと患者が出れば、日本の医療機関も疲弊しますので、感染者が増えることは、抑えなくてはいけません。

新型肺炎と同じウイルス感染の、インフルエンザのほうが、もっと感染者が多く、死者も多いです。
治療薬があったり、抗体を作るための予防接種があるにも、関わらずです。
アメリカでも、インフルエンザでの死者が「何万人単位」で、毎年出ます。
それに対して、新型ウイルスは、罹患しても発症しない人が多い状態です。

このように、他の感染症と比較しつつ、正しく、新型コロナの数値も、発表していくことが必要なのではないでしょうか?




マスコミも、視聴者が新型ウイルスばかりに興味があれば、その新型ウイルスの報道を多くします。
しかし、視聴者が興味を示さなくなれば、報道も少なくなります。

また、一番効果的なのは、新薬など、新型コロナウイルスの特効薬ができる事です。
クスリで治ることがわかれば、恐れる病気ではなくなりますのでね。
特に、日本の場合、国民全員が「保険適用」にて、安く医療を受けられます。
アメリカ人は、健康保険に入っていない方も多いので、病気になっても病院に行かない方も多いです。
当然、新型ウイルスの検査も、充分に行われていない次第です。
その点、日本は、まだ、検査をしているほう・・。
検査を希望しても、検査してもらえない人もいますので、100%ではありませんが、諸外国に比べたら、検査しているほうですので、これだけ感染者の数が出ているとも言えます。

これらの事情もありますが、執筆時点(2020年2月24日)においては、今のままでは、東京オリンピックは中止になる可能性が高いと言えるのではないでしょうか?
仮に2020年を中止にしたとしても、新型コロナウイルス対策を誤れば、2021年の開催も厳しいです。

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